訳：
それ以外の場合は、さもなければ
意味合い：
otherwise（それ以外の場合は、さもなければ）は：
契約書内において、直前または直後に示された特定の条件や方法が適用されない「それ以外のすべてのケース」を包括的に指し示すために使用される極めて重要な接続詞・副詞です。特定の例外や個別ルールを定めた上で、そこから漏れた残りの事態に対して一括して原則ルールを適用させるための「受け皿」としての機能を持ちます。
法的解釈：
otherwise（それ以外の場合は、さもなければ）は：
契約解釈における「反対解釈の明確化」と「法の隙間の排除」という重要な法理を担っています。特定の合意（例：別段の定め）がない限り、原則的なルールが全面的に支配することを宣言するため、この言葉があることで、契約書の中にどちらのルールも適用されないという「法的な空白地帯（vacuum）」が生じるリスクを完全に防止する効果があります。
実務のヒント：
otherwise（それ以外の場合は、さもなければ）は：
実務上、unless otherise agreed（別段の合意がない限り）や unless otherise specified（別段の定めがない限り）という固定フレーズで頻出します。通知の方法や費用の負担について、「基本は書面で行うが、もし将来当事者間で別の決め方をしたなら、その例外に従ってもよい」という実務的な柔軟性（flexibility）を持たせるために、ドラフトのあらゆる条項で安全弁として組み込まれます。
類似・関連する用語との違い：
- unless(〜でない限り)との関係：
unlessは条件の枠組みそのものを作る接続詞です。otherwiseは、unlessとセットで unless otherwise… として使われることが多く、unlessが作る条件の輪の中に「それ以外の場合」という具体的な中身を注ぎ込むという補完的な関係にあります。 - except as otherwise(それ以外に〜で除外されている場合を除き)との違い：
except as otherwiseは、他条項との優先順位を整理する際によく使われる表現です。otherwise単体に比べて、契約書全体の別の場所にあるルールとの矛盾を回避するという、より広い調整機能を持ちます。 - alternatively(あるいは、あるいはまた)との違い：
alternativelyは、並列する2つの選択肢（二者択一）を等価に提示する際に使われます。これに対して、otherwiseはあくまで特定の条件から外れた「残りのその他すべて」を包括して指すため、選択肢の提示ではなく「原則と例外の峻別」に使われる点で異なります。
用法：
otherwise（それ以外の場合は、さもなければ）は：
主にNotice（通知条項）で使用されます。
- （文脈）： 契約の当事者間で発生する公式な連絡や請求について、契約書の中で特別な方法が明示されていない場合の、標準的な通知手段とその効力発生時期を画定する文脈で使用されます。
- （例文での役割）： 「本契約の中で別の方法が指定されていない限り（unless otherwise specified）」という前提条件を形作り、原則としてすべての通知を書面（in writing）で行うべきであるという厳格な手続ルールへと当事者を誘導する連結器として機能しています。
例文 otherwise（それ以外の場合は、さもなければ）：
【Notice（通知条項）より】
Unless otherwise specified in this Agreement, all notices, demands, or other communications required or permitted under this Agreement shall be in writing and shall be deemed effectively given upon personal delivery or three business days after being deposited in the mail, postage prepaid, addressed to the respective party.
（日本語訳）
本契約にそれ以外の場合の定めがある場合を除き、本契約に基づき必要とされる、または認められるすべての通知、請求、またはその他の連絡は、書面により行わなければならず、直接手渡しされた場合はその手渡し時に、または各自の当事者宛てに郵便料金前払いで郵便に投函された場合はその投函から3営業日後に、有効になされたものとみなされる。
例文の注記：
- Unless otherwise specified（本契約にそれ以外の場合の定めがある場合を除き）は： 契約書全体の他の条項で「この通知だけはメールでも可とする」などの個別の指定がない限りは、この通知条項の基本ルールが100%優先して適用されるという強力な大原則を宣言しています。
- required or permitted（必要とされる、または認められる）は： 契約上の義務として必ず送らなければならない重要な通知（違反の催告など）だけでなく、権利として送ることが許されている任意の連絡（承諾の返答など）まで、すべての意思表示を網羅する表現です。
- shall be deemed effectively given（有効になされたものとみなされる）は： 通知が法的な効力を持ったことを確定させる表現であり、後から相手方に「そんな通知は受け取っていない」と言い逃れされるリスクを、客観的な日数計算によって遮断する実務的な効果があります。
- postage prepaid（郵便料金前払いで）は： 郵便を受け取る側が料金を着払いで支払わされるような不利益を排除し、送り主側の全額負担によって正当に発送手続きが完了していなければならないことを求める、実務上の厳格な配送条件です。